生活費の平均って?一人暮らし、夫婦、4人家族の平均金額と節約方法

※商品PRを含む記事です。当メディアはAmazonアソシエイト、楽天アフィリエイトを始めとした各種アフィリエイトプログラムに参加しています。当サービスの記事で紹介している商品を購入すると、売上の一部が弊社に還元されます。

生活費の平均額は、学生や独身・既婚等で異なるため、正解となる数値が決まっているわけではありません。しかし一般的な平均を知ることで、今の生活費水準が高いか低いかを判断でき、今後の節約にも役に立ちます。今回は各世帯の生活費平均額と、比較的すぐに実践できる節約方法について詳しく解説します。

生活費って?

生活費の内訳

生活費とは、生活をする上で必要となる費用を示し、住居費(家賃)・光熱費・日用品費・通信費・医療費等が挙げられます。また、普段の生活で車やバイクが必需品の方は、維持費・ガソリン代等の交通費も含まれます。各家庭において生活上必要な費用は異なるので、毎月必ず必要となる費用を生活費として計算します。

平均年収と平均生活費

平成28年に厚生労働省が行った国民生活基礎調査の概況によると、全世帯での平均年収は545.8万円でした。しかし、年代別での各世帯平均年収を見ると、29歳以下では343.5万円、50~59歳では743.9万円と、その差は2倍以上あります。 次に、平均生活費として「公益財団法人生命保険文化センター」のホームページから引用すると、全国平均では31万円で、50代での生活費は35.3万円でした。平均年収は若い世代と比較して2倍以上の差があるのに対し、全国平均と50歳代での平均生活費を比較すると、差はわずか4.3万円程度であることがわかります。

1人暮らしの生活費平均は?

東京都地方で居住費に大きな差

居住費は、利便性や住居の大きさ・築年数等の様々な条件で異なりますが、東京都と地方では約2~3万円程度の差があると言われています。また、生活必需品においても物価に差があるため、各都道府県等で最低賃金の設定額が異なるとはいえ、都心と地方では生活費に差があることがうかがえます。

学生と社会人の1人暮らし生活費平均

社会人では、既婚・独身による生活費の差がありますが、単身であっても社会人と学生では生活費の平均額は異なります。学生の場合、主に親の仕送りや、アルバイトでの収入で生計を立てますが、社会人の場合は正規・非正規に関わらず、毎月決まった収入を得られるため、生活の基盤に安定性があります。 学生の1人暮らしの場合、仕送り・アルバイトで毎月15万円程度の収入がある方も少なくありません(年間180万円程度)。一方、社会人では前述の29歳以下の平均年収343.5万円と仮定し、手取りが20万円程度あると考えると、毎月の差は5万円と大きいです。 学生の場合はこの収入額から家賃や光熱費、通信費等の固定費を支払うことになるため、抑えられる支出をできる限り削減することが重要となります。

夫婦の生活費平均は?

20代と30代で生活費が3万も違う

「公益財団法人生命保険文化センター」のホームページでの20代・30代の平均生活費によると、20代では24.86万円・30代では27.13万円と、差が約3万円あります。また、内訳の詳細として、20代は居住費や交通費・通信費が高く、30代は食費や光熱費・医療費(保険料)・教育費等が高くなっています。

夫婦の世帯年収と生活費平均

2人以上の世帯年収として、20代では前述した343.5万円、30代では562.3万円でした(平成28年の国民生活基礎調査) 。これはあくまでも世帯年収であるため、一般的な目安である手取り額(年収の80%)で算出すると、20代では274.8万円・30代では449.8万円となり、20代の月額は22.9万円、30代の月額は37.5万円です。 手取り収入の20%程度を貯蓄すると考えると、生活費の理想的な平均額は20代で18.3万円、30代では30万円です。これらの額が居住費や光熱費、通信費等に充てる生活費平均額となるので、自身の現状と比較して高い場合は生活費を見直してみましょう。

4人家族の生活費平均は?

東京と地方の住宅ローンの差

住宅金融支援機構の調査データをもとに東京都と地方の住宅ローンを比較すると、東京都では約10万円・地方では約8万円と、その差は2万円程度でした。月額である点を考慮すると決して安くはないですが、生活費平均額から見るとそこまで大きくないことがわかります。 ただし、東京都と地方では平均的な住宅面積の大きさが異なるため、一概に住宅ローン額のみで判断することはできないので注意が必要です。

4人家族の生活費平均と内訳

総務省の家計調査表をみると、2人以上いる世帯の生活費平均額の各内訳は、下記の通りとなっていました。 食費:72,866円 住宅費:16,555円 水道光熱費:21,535円 家事用品:10,560円 被服費:10,806円 保険・医療費:12,873円 交通・通信費:39,691円 教育費:11,062円 娯楽費:27,958円 その他:59,120円 上記の平均値と自身の現状の生活費を比較し、金額の高い項目がある場合はそこを見直すと良いでしょう。補足ですが、その他の項目には小遣いや交際費・仕送り費が含まれます。

生活費の節約方法は?

アプリを使って食費計算管理

実は家計を手軽に管理できるスマホアプリがあり、家計簿はもちろん、クレジットカード等と連携して、簡単に収支を入力できるアプリもあります。例えば「マネーフォワード」アプリでは、レシートをスマホのカメラで撮影するだけでデータ管理ができ、カード利用額の自動反映等にも対応しています。

家族で格安SIMに移行!通信費見直し

大手キャリアであるdocomoやau、SoftBankの他に、MVNOの格安SIMに契約を変えることで、通信費を大幅に削減することも可能です。デメリットとして、通信品質や付帯するサービスが大手キャリアほど無い点が挙げられますが、同じようなプラン内容だとしても、格安SIMに乗り換えするだけで通信費を半額程度に抑えられる場合もあります。

居住費の見直し

固定費の中でも比較的に高額になる居住費は、どうしても現住居でなければならない、という場合でなければ見直しすることで大幅に節約することが可能です。また、既に持ち家でローンを組んでいる場合でも、ローンの乗り換えを行うことで毎月の支出を減らすことが可能です。

まとめ

生活費は、住む地域や各家庭に必要な費用によって大きく変化します。そのため、節約を実行する場合は無理がなく継続できるかが重要です。節約を検討する際、自身の現状が厚生労働省の統計平均額を大幅に超えている等の場合は、項目に絞って削減(節約)を意識することがおすすめです。

商品やサービスを紹介する記事の内容は、必ずしもそれらの効能・効果を保証するものではございません。
商品やサービスのご購入・ご利用に関して、当メディア運営者は一切の責任を負いません。