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40代の貯金額はいくら？夫婦と独身、男性と女性でどう違うの？
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40代の貯金額は？
平均貯金額は500万円を超える
2016年に実施されたある統計によると、40代の平均貯金額は500万円を超えています。 ただし、統計は収入金額を問わず、単純に40代の2人以上世帯、という枠内で行った結果です。実際、収入金額にはかなり差があり、年収が300万円未満の世帯もあれば、1,000万円を超える世帯もあります。 そもそも貯金をするためには、収入金額が消費する金額より多くないとできません。つまり、収入金額にも左右される可能性はあるでしょう。中央値は200万円
中央値というのをご存じでしょうか？ここでいう中央値は、調査した世帯を金融資産保有額の多い順、または少ない順に並べた時に、真ん中に位置する世帯の保有額のことをいいます。 平均の貯金額が500万円を超えているのに、その真ん中に位置する世帯はなぜ500万円よりも少ない200万円なのでしょうか。それは、貯金がある世帯だけでなく、住宅ローンなどの借金額がある世帯も少なからずあるからです。35％の人は貯金ゼロ
統計をとった世帯の中には、貯金額が1,000万円を超える世帯もありますが、貯金ゼロの世帯も35％です。年収別内訳を見ると、年収300万円未満の世帯は、その半分が貯金ゼロ、という結果となっています。 借金返済中で手持ちが残らなければ、当然、貯金する余裕もなくなります。ただし、これは単に収入の多い・少ないでは計れません。 例えば、一戸建てなどの高い買い物をすれば、やはり蓄えは減ることでしょう。また、子供の居る世帯であれば養育費等もかかり、中学・高校と上がれば支出も増えますし、世帯ごとでもさまざまな要因が考えられます。世帯や男性・女性で貯金額は？
独身男性は1人平均1000万円超
40代で独身の場合、既婚者に比べ、養育費等支出は抑えられます。一般的には、新卒で入ってから計算すると、だいたい20年前後は働いています。20年の間に、だんだん責任のある立場を任されると同時に、給与もそれに伴い金額が上がるでしょう。 そのため、若い頃はそれほど余裕がなかったとしても、収入が支出を上回る状態になる方が多いです。統計によると、独身男性の貯金の平均額は1,000万円をゆうに超えています。 毎月の給料でも余裕があり、さらに貯金額も1,000万円あれば、独り身で時間もお金も自由。まさに独身貴族と言えます。独身女性は1人平均500万円超
同じく40代独身で、女性の方はどうでしょうか。統計による平均額は500万円超と出ています。こちらは男性に比べるとやや少なめです。 それにはさまざまな要因があるでしょうが、1985年に男女雇用機会均等法ができたものの、未だに男尊女卑の名残がある企業も少なくありません。中には、長年勤めても、男性に比べて思うように給料が上がらない方も少なからず居ることでしょう。 また、女性でも一人暮らしする方が増えていますが、生活費は全て自分持ちです。加えて、結婚しなければ貯金する必要もなく、自分の余暇のために費やしたり、料理せずにコンビニエンスストアで買ったりして済ます方もいます。 ただ、親と同居している方は例外で、生活費はかからず、特段贅沢もせず、収入は自分のためだけに使うことができれば、必然的に余った分は毎月貯まっていきます。その積み重ねで、貯金が数千万円ある、という方も中にはいます。既婚者は世帯平均900万円超
今度は既婚者について見てみましょう。 世帯を持てば、一戸建てを建てたいと思う夫婦もいるでしょうし、子供ができれば当然、養育費等もかかります。40代の世帯なら、30代に結婚したとしても小学校、早ければ中学校進学と、何かと入用が出てきます。 しかし統計結果では、独身とさほど変わらない、むしろ独身女性よりも多い900万円超あります。 これは、先述した男女雇用機会均等法の普及によって共働きの世帯も増え、また育児休業から職場復帰する女性も増えたため、世帯収入が増えたのも要因の一つでしょう。夫婦2人のみは1500万円超
夫婦2人のみの世帯はどうでしょうか。統計によれば、平均の貯金額は1,500万円余りとなっています。他と同じく生活費、住居費はかかっても、子供が居ない分、養育費がかかりません。 2人で共同生活ですから、共働きなら生活費などは折半可能です。各々の自由に使う金額を確保したとしても、月々、定額を貯金に回すほどの余裕はできる、ということです。40代の貯金方法は？
40代は貯金を増やす時期
40代の上の世代、50代の平均貯金額を見てみましょう。2017年のある統計によると、全体で2,000万円に近づく数値になっています。また中央値についても1,000万円を超えています。 先述した40代の数値は、平均の貯金額が500万円台、中央値は200万円台でした。比べてみるとその差は歴然です。 例えば年代別の通り、10年の期間で貯金額を増やすとして計算してみましょう。500万円から1,500万円増やそうとすると1年間で150万円、賞与はないと設定して、月12万5千円ずつ貯金しなければならない計算です。 もし少しでも余裕があるなら、今のうちから多少無理してでも蓄えを増やしておいた方が得策と言えます。老後の備えと子どもの養育費を
日本人の平均寿命は年々上がっています。2016年の統計では、女性87.14歳、男性80.98歳と、どちらも80歳までは生きることを考えなくてはなりません。一般的に、老後に必要な金額は3,000万円と言われています。 寿命を考えると、60歳で定年後、最低20年は見込む必要があります。 つまり、年間150万円は消費するもの、と考えておくべきでしょう。40代では、定年までに最長でも20年です。この間に3,000万円貯金しようとすると、年間150万円、1カ月で12万5千円ずつ貯める必要があります。 各世帯の中でも、子供が居る世帯は養育費がかかります。子供一人あたりの、産まれてから大学を卒業するまでに必要な額は、3,000万円とも言われます。 子供が大学卒業まで22年間とすると、養育費は年間136万円余り。1カ月で11万円余りの金額が最低限必要です。これに生活費、住宅ローンなど合わせると、とても貯金は厳しくなります。 そのため、共働きするなどして収入を増やす必要があります。その上で、資産運用や節約などにより、貯金を増やしていきましょう。資産運用で増やそう
自分の手持ち資産を増やす方法には資産運用があり、種類はさまざまあります。 よく知られている方法に、貯蓄型資産運用があります。銀行などの金融機関に預け、利子により資産を増やす方法で、普通預金と定期預金がメジャーな方法です。 貯蓄型資産運用は、元本が保証される代わりに増える額も少ないですが、元本の保証がない代わりに増える額も大きい、投資型資産運用もあります。その種類は多く、よく知られている株式投資から、不動産投資、個人向け国債、金投資など多くあります。 その他、比較的新しい運用方法としては、iDeCo(個人型確定拠出年金)や、NISA(小額投資非課税制度)などもあり、これらは節税の点でメリットがあります。貯金ゼロの人は節約を
資産を増やすもう1つの方法は、節約することです。これは、貯金とは意味が異なりますが、無駄使いを抑えて支出を減らすということは、結果として手元に残る金額が増えることに繋がります。 節約する方法としては、家計簿をつけて収入と支出の動きを把握することで管理したり、電気、ガス、水道などの毎月発生する金額を見直したりして支出管理することです。 例えば、電気代は普段使わない電気製品のコンセントを抜いて待機電力を節約したり、夜割などのプランを活用する等の工夫により、毎月の利用金額を減らしたりすることができます。まとめ
40代では定年まで20年ほどあり、なかなか現実的に考えられないかもしれません。しかし先述した通り、老後20年間に必要な資金3,000万円を見込んで、既に準備を始めなければ間に合わなくなります。40代の方は、今からでも遅くありません。老後のために、資産運用したり節約を意識したりするなどして、少しでも蓄えを増やす工夫をしましょう。商品やサービスを紹介する記事の内容は、必ずしもそれらの効能・効果を保証するものではございません。
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