投資信託の基準価格とは？「基準価額」の誤り！？

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基準価額はいわばそのファンド(投資信託商品)の時価ともいえるものです。基準価額の意味や設定方法などについて深掘りして紹介します。しっかりと理解して、ファンド選択時などさまざまな場面での判断材料のひとつとして有効活用できるようになりましょう。

基準価格とは？

基準価額の誤り

「基準価格」という言葉が用いられていることもありますが、法令や投資信託協会では「基準価額」という表現されており、「基準価額」が正しい表記です。英語でも基準価額はNet Asset ¨Value(バリュ/価値)¨となり、¨Price(プライス/価格)¨とは異なります。

投資信託の値段を指す言葉

そもそも基準価額とは何かというと、ファンドを購入する際や売却などするときに適用されるそれぞれのファンド一口あたりの値段のようなものです。基準価額が変動することにより、自身の投資資金で購入可能な口数も変動し、売却時に受け取れる金額も変動します。基準価額はファンドを購入する際の判断材料にもなります。

純資産総額を口数で割って算出

基準価額とは、毎日そのファンドが保有している株式や債券などの有価証券をすべて終値で合計し、利息や配当の計上や経費(運用コストなど)の差し引きをした純資産総額を、そのファンドの総口数で割ることで算出される一口あたりのファンドの価値です。

基準価額は1日1回算出される

投資信託の基準価額は、上記のように毎日ファンドに組みこまれている株式や債券などの時価評価などから算出され、1日に1回の価額として公表されます。この基準価額を用いてファンドのその日の売買取引などが行われます。

投資信託はブラインド方式で取引

ただし投資信託の場合は、取引の申し込みを締め切った後に基準価額が公表され、投資家は当日の基準価額を知らない状態での取引が行われる「ブラインド方式」が用いられています。公表後にファンドの取引ができる状態であれば、ファンドを保有している投資家の利益が阻害されるので、ブラインド方式が採用されています。

基準価額が「高い」だけ判断していい？

運用設定日による違いを考慮するべき

ファンドの基準価額は運用設定日前日から10,000円として始められ、運用実績などの影響を受けて変動していきます。基本の10,000円より高い基準価額の場合は、これまでの運用によって資産を増やしてきた実績として確認できます。ただし、設定日によっては同じレベルの運用体制で、同じレベルの実績を出しているファンドでも、それぞれの運用設定日のタイミング次第で基準価額が大幅に異なりますので、基準価額だけを見るのではなくその点も考慮して選びましょう。

分配金を支払った直後は下がる

分配金を支払うと基準価額はその分下がります。毎月分配金を出している毎月分配コースのファンドや、一定期間の益を積極的に分配するファンドでは、基準価額自体が低くなります。年に1度しか分配金を出さない資産形成型コースに比べ、年12回分配する毎月分配コースの方が同じファンドであっても基準価額は低くなります。分配金の支払い頻度も判断基準の一つとして考慮しましょう。

基準価額が下がったらどうするべき？

上がる期待があるかどうかで判断

投資家が損失を出した状態で保有していたファンドを売却して、損失を確定させることを損切りといいます。購入したファンドの基準価額が落ち込み、その後の回復が見込めないと具体的かつ合理的に判断できる場合は、損切りが有効と言えます。反対に、今後回復が見込めそうな場合は基準価額が下がったときこそチャンスがあるともいえます。ファンドの基準価格が下がった時に追加購入し、その後に基準価額が上がれば価値のあるファンドを安く購入できたことになり、結果として大きな運用益に繋がる可能性に繋がります。

許容できるリスクを超えたら損切り

少しでも投資信託の基準価額が下がると、不安で仕方なくなる方も少なくありません。長期保有によって振れ幅は小さくなる傾向はありますが、どんどん下がるかもと不安が続くでしょう。自身でリスクの許容範囲(ここまでなら損をしていいと思う範囲)をあらかじめ設定しておき、その範囲を下回った場合は損切りしても良いといえます。これ以上損をすることはないという安心材料になります。

分散投資してリスクを抑える

投資信託の投資対象はさまざまな種類があります。国内外の株式や債券、不動産(REIT)やコモディティ(エネルギー資源や農作物)などがありますので、投資対象の種類が異なったファンドを保有するなど分散して購入すればリスクも分散されます。特に景気の影響を受ける株式と債券は、景気が上がると株式の基準価額が上がり、景気が下がると債券の基準価額が上がります。それぞれを保有しているとお互いを補い合えるのでリスクの分散が可能です。