新生銀行での住所変更時の方法とは?保有口座によって違うので注意!

新生銀行に口座を現在保有している方、或いは保有を検討している方で、引っ越しなどのために住所を変更した際にどのような手続きを行えばいいのかご存知でしょうか。保有している口座の種類によって手続きが異なるため、どのような手続きを行えばよいかを場合分けして詳しく紹介します。

変更の手続きはどこで出来る?

引っ越しなどで住所変更をした場合には、口座を保有している銀行に住所変更の届け出が必要ですが、新生銀行も例外ではありません。新生銀行への住所変更はどのように届け出ればいいのか詳しく見てみましょう。

店舗窓口での手続き

新生銀行の店舗で住所変更の手続きを行う場合には、口座の名義人本人が来店して手続きを行う必要があります。持参する書類等は、キャッシュカード、届出印、本人確認書類です。本人確認書類は、運転免許証や、発行後6か月以内の住民票の写しなどが必要です。

電話での手続き

電話で住所変更を行う場合には、新生パワーコール(0120-456-007)に電話をして、支店番号・口座番号・暗証番号がある場合にはメニューで「※→2→2→1」を選択します。支店番号・口座番号・暗証番号がない場合にはメニューで「※→2→2→2」を選択し、住所変更の手続きを進めます。

郵送での手続き

郵送で手続きを行う場合には、住所変更の届け出書を新生銀行のWEBサイトからダウンロードし、本人確認書類を添えて新生銀行に郵送します。なお、プリンターがないなどで届出書をプリントアウトできない場合には、上述した電話での手続きで届出書を郵送してもらえます。

パワーダイレクトでの手続き

パソコンやスマートフォンからインターネット接続して住所変更手続きを行う場合には、新生パワーダイレクトで手続きを行うことができます。新生パワーダイレクトにログイン後、「お客さまサポート」から「住所・電話番号変更」を選択して住所変更手続きを進めましょう。 なお、保有口座によっては新生パワーダイレクトから手続きができない場合もありますので、下記で紹介します。

郵送での手続きが必要な場合とは?

新生銀行で保有している口座によっては、新生パワーダイレクトから手続きができず、郵送での手続きが必要な場合もあります。どのような場合に、どのような手続きが必要になるか詳しく見てみましょう。

投資信託総合口座・新生銀行FX口座の場合

新生銀行で投資信託総合口座、または新生銀行FX口座を保有している場合には、新生パワーダイレクトから手続きはできず、郵送での手続きが必要になります。上記で紹介したように、郵送での手続きの際には変更届け出書と本人確認書類を新生銀行に郵送します。 なお、ジュニアNISA口座および新生証券の手続きは別になりますので、下記で詳しく見ていきましょう。

ジュニアNISA専用パワーフレックス口座の場合

ジュニアNISA専用パワーフレックス口座を保有している場合にも手続きは郵送になりますが、専用の変更届けでの手続きとなります。 ホームページからは、ジュニアNISA専用パワーフレックス口座用の変更届け出書はダウンロードできないため、新生銀行(0120-456-007)に電話をかけて書類を請求しましょう。

新生証券を保有している場合

ジュニアNISA専用パワーフレックス口座と同様に、新生証券(金融商品仲介口座)を保有している場合にも専用の届出書での手続きとなります。新生パワーダイレクトから書類はダウンロードできないので、新生パワーコール(0120-456-007)に電話をかけ、専用の届出書を請求して手続きを進めましょう。 新生パワーコールについて、詳しくは新生銀行のホームページをご覧ください。

店舗での手続きが必要な場合とは?

新生銀行で保有している口座によっては、店頭での手続きでのみ住所変更を行える口座もあります。インターネットや郵送で手続きができないので注意が必要です。

マル優(特)口座を保有している場合

マル優(特)口座を保有している場合には、新生総合口座パワーフレックスとマル優(特)口座の手続きを同時に行う必要があります。 同時の手続きは店頭でしか行えないので店舗に行く必要がありますが、店舗に行く前に新生パワーコール(0120-456-007)に連絡をして詳細を確認後に手続きを行いましょう。

教育資金贈与専用定期預金を保有している場合

教育資金贈与専用定期預金を保有している場合には、新生銀行の手続きと同時に教育資金管理契約に関する異動申告書の届出が必要となります。手続きは店舗でしか行えないので、新生パワーコール(0120-456-007)に連絡をし必要事項を確認してから店舗に行くようにしてください。

海外への転居はどうなる?

海外に転勤する場合にも住所は変更しますが、国内の住民票を除票するかどうかで手続きが異なります。住民票を除票しない場合と除票する場合それぞれで、どのような手続きが必要なのか詳しく解説します。

一時的な赴任等短期間の場合

短期の海外赴任の場合には、国内の住民票を除票せずに転勤をすることもありますが、住民票を除票しない場合には原則として住所変更の手続きは不要です。 なお、賃貸住居に住んでいて、赴任中一時的に実家などに住民票を移す場合には、郵送物の送り先が変わりますので、先に紹介した手続き方法で住所変更を行っておく必要があります。

海外への転出の場合

海外に長期滞在をする場合、または永住するために住民票を除票する場合には、原則として口座の解約手続きをする必要があります。新生総合口座パワーフレックスは、国内に在住の方のみが口座を持てるので、国内の住民票がなくなる場合には口座を維持することができません。 手続きの際は、口座名義人本人が新生パワーコール(0120-456-007)に電話をして、必要書類を請求する必要があります。

住所変更を行わないとどうなる?

新生銀行に住所変更の手続きをしなかった場合、郵送された書類が新生銀行に戻ってしまうことがあります。 宛先不明で新生銀行に書類が戻ってしまった場合、口座の安全を確保するために、一時的に一部のサービス(インターネットによる振込やATMの出金など)の利用が制限されてしまいます。 引っ越しをした場合には、早めに住所変更の手続きをして、サービスを受けられる状態にしておくのがおすすめです。

まとめ

新生銀行の住所変更は、インターネット・電話・郵送・店舗の4通りから手続きをすることができますが、保有する口座によって手続きが異なります。口座によってはインターネットで手続きができない場合があるので、紹介した手続き方法をよく確認して、引っ越し後は早めに手続きを行うようにしましょう。

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