省エネ住宅ってなに？基準についてや補助金、メリットなど解説

※商品PRを含む記事です。当メディアはAmazonアソシエイト、楽天アフィリエイトを始めとした各種アフィリエイトプログラムに参加しています。当サービスの記事で紹介している商品を購入すると、売上の一部が弊社に還元されます。

皆さんは省エネ住宅という言葉を聞いたことはありますか。住宅の購入や、リフォームを行うような機会は滅多にありません。だからこそ、じっくりと考えてから、失敗しないように検討したいのが住宅です。今回は、そんな住宅の中でも省エネ住宅に焦点を当ててご紹介します。

省エネ住宅とは何を指すのか？

消費エネルギーを減らすための住宅

お風呂をわかす、料理に火を使うなど、生活するためには様々なエネルギーを必要とします。そのようなエネルギーをなるべく自然の物を使うようにした住宅を、省エネ住宅と呼びます。このような省エネ住宅ができた目的は、エネルギーの消費によって発生する二酸化炭素を抑えるためです。また、省エネ住宅の定義は全国一律ではなく、地域によって違いがあります。例えば、雪国では寒い冬場にエネルギーを沢山使う一方で、南国の暑い地域では夏場に多くのエネルギーを必要とするためです。住宅を建てる土地の特性が違えば、求められる省エネ住宅も変わってきます。

2020年までの全ての新築に義務化

省エネ住宅が生まれた背景には環境破壊があり、食い止めるためには少しでも早い対策が必要となってきています。そのような事情もあり、2020年までに全ての新築住宅に省エネ性能を備えるよう義務化させる予定です。私たち人間は生活するうえで、多くのエネルギーを消費しています。冬場には家の中を温め、夏場には涼しくし、快適な温度を保つためにエネルギーを消費しています。チリも積もれば山となる、といった言葉通りに、生活の積み重ねは膨大なエネルギーを消費し、多くの二酸化炭素を生み出しています。したがって、省エネ住宅の義務化は大きな意味があると言えるでしょう。

トップランナー基準(等級4)の内容

2009年、通称・省エネ法の改正でトップランナー基準というものが定められました。このトップランナー基準は家庭内の冷暖房や照明、給湯設備などの一次エネルギーを抑えるためにつくられたものです。また、住宅性能表示では等級4に当たります。また、トップランナー基準の具体的な内容は、次世代省エネ基準に適合し、2008年時の平均的な住宅と比較して、一次エネルギー消費量が10パーセント削減されていることです。

普通の住宅との違いについて

省エネ住宅と普通の住宅の具体的な違いはどこなのでしょうか。それは、自然エネルギーを有効活用しているということです。そして、自然エネルギーは利用する際に二酸化炭素を排出しないため、環境に優しい住宅でもあります。また、快適な温度や湿度を保つために密閉性が高く、断熱や気密に優れているのも特長です。エコなエネルギーを最新技術で有効活用できるようにした住宅が、省エネ住宅なのです。

省エネ住宅の基準や条件とは？

エネルギー消費量が低い

省エネ住宅という名の通り、エネルギーの消費量が少ない住宅のことを省エネ住宅と呼びます。エネルギー消費量を抑えるための様々な工夫がなされている住宅でもあります。従来のエネルギーは消費するごとに二酸化炭素という温室効果ガスを生み出し、それが環境破壊に繋がっているのが現状です。少しでも環境への悪影響を抑えるために生み出されたのが省エネ住宅なのです。

自然エネルギーの活用

省エネ住宅の他の特徴として、自然エネルギーを積極的に活用していることが挙げられます。温室効果ガスを発生させずに、エネルギーとしての役割を果たしてくれる環境に優しいエネルギーです。住宅で有効活用される機会に恵まれている身近な自然エネルギーは、太陽光エネルギーといえるでしょう。太陽光パネルを設置することで、屋内の様々な場面でエネルギーとしての力を発揮してくれます。

断熱や気密性が高い設備(窓や壁等)

夏や冬になると、屋内を快適な温度や湿度にしても、エアコンや暖房器具の電源を切ってしまうと、じきに不快な室内環境に戻ってしまいます。それを防ぐには、新たにエネルギーを使って、再びエアコンや暖房を使うのが主流でした。ですが、省エネ住宅では、それを防ぐために断熱および気密性に優れた資材で建築されています。窓も断熱や気密性を意識しており、次世代省エネ基準に適合したものしか省エネ住宅と認められていません。

省エネ住宅の補助金や優遇制度とは？

最大50万円の補助金が得られる事も

省エネ住宅は環境に優しい住宅なので、国としても浸透していくように面舵をきっています。そのため、支援制度が充実しているのも特徴といえるでしょう。国からの補助金を受け取るためにはBELSという制度の認定取得が条件です。認定申請には数万ほどの費用が必要ですが、認定を取得できれば新築だけでなくリフォームであっても補助金が受け取れます。その額は30万から始まり、最大50万円の補助金が受けとれるケースも。新築ではなくリフォームであっても、支援制度を確認しておきましょう。

2022年度は「こどもみらい住宅支援事業」という形で補助金が600億円ほどの予算で設置されています。

リンク先： https://www.smart-hojokin.jp/subsidies/5584

長期優良住宅の認定でも補助金が出る

長期優良住宅の認定を受けた場合にも補助金が出ます。省エネ住宅の中には、長期優良住宅の要件を満たしている場合がありますので、事前に調べておきましょう。長期優良住宅として認められるには、耐震性や耐久性などが条件。長く使える、クオリティの高い住宅を認定しています。長期優良住宅の場合、国土交通省の補助金制度がありますが、着工前に申請しなくてはならないので、注意が必要です。

減税に繋がることも

長期優良住宅に認定された場合、他にも住宅ローンの控除制度があります。一般の住宅よりも控除額が大きくなるので、認定された場合には住宅ローンのことも調べておきましょう。また、住宅ローンを組まない場合には、所得税からの控除制度もあります。ローンの有無で控除されるところが異なりますので、ご注意ください。また、長期優良住宅には税の負担軽減などもあり、何かと助かる制度に恵まれています。長期優良住宅に認定された場合には、利用できるお得な制度も積極的に調べ利用していきましょう。

省エネ住宅のメリット・デメリット

補助金や税金の優遇

省エネ住宅は補助金や税金の優遇制度が充実しています。積極的に活用することで、何かと高値になりがちな住宅設備もお得に設置できるでしょう。ただ、新築とリフォームでは利用できる優遇制度も異なります。着工前のチェックは欠かせません。そして、見落としがちなメリットですが、売却しやすいという点があります。やむを得ない事情で住宅を手放さなくてはいけない時、このような特長があると嬉しいですね。

光熱費の節約が可能

なぜ売却しやすいのかというと、毎日の生活で欠かせない光熱費が節約できるため買い手がつきやすいという特徴があります。断熱性や密閉性に優れている住宅なので、エアコンを過剰に稼働させる必要がありません。そして、太陽光などの自然エネルギーを有効活用しているので、光熱費をできうる限り小さくできるのです。光熱費の節約は、省エネ住宅に住んでいる間ずっと続くので、家の耐久年数を満たす頃には大きな額を節約できていることでしょう。

デメリットは初期費用の高さ

しかし、省エネ住宅の新築やリフォームには初期費用がかかります。充実した補助制度や優遇制度を活用しても、その額は小さいとは言えないものになるでしょう。そして、初期費用だけでなく意外な落とし穴が存在します。省エネ住宅に詳しい業者を探さなければならないということです。地域によって、省エネ住宅の基準は変動します。その土地の気候に詳しく、なおかつ省エネ住宅の知識があり、条件を満たせる家を作る必要があります。