セゾンカードの審査に落ちる原因とは?審査に通るコツも大公開!

大きな買い物をする際に便利なクレジットカード。便利ですが、利用するには審査が欠かせません。この審査が気になる、という方も多いのではないでしょうか。あの「永久不滅ポイント」が売りのセゾンカードの場合、審査がどのようになっているか、ご紹介しましょう。

セゾンカードの審査に落ちた人の傾向とは?

属性が弱い

審査をする上で、本人の属性はやはり気になるものです。勤続年数が短かったりすると、常に安定した収入があるのか、疑問視される結果となってしまいます。また、年収が少なかったりする場合も、支払い能力が疑問視される結果となりますし、引っ越しが多かったりする場合には、家賃の滞納など、居住形態を疑われ、不利となってしまうケースがあります。

スーパーホワイトの人

スーパーホワイトと呼ばれる、これまでクレジットカードを作らず、買い物は常に現金を利用してきた、という人の場合も不利となるケースがあります。これは過去にクレジットカード会社に申し込みをしたことがなかったために、信用情報機関にデータが全くないことが不安視されてしまうのです。 「信用情報機関にデータがない」ということは、データが保存されている5年間よりも前に、何かトラブルがあったのではないか、と疑われてしまうケースもあるのです。こうした場合、事故歴等がなくても信用を疑われてしまう結果となる、ということも覚えておいた方がいいでしょう。

多重持ちの人

セゾンカードの場合、半年以内に他社にも申し込みをする、いわゆる多重持ちの場合も、審査の面で不利になると言われています。こうしたデータが信用情報機関に残っている場合は、審査に落ちてしまうケースがあるので、注意するようにしましょう。

セゾンカードの審査方法はスコアリング

スコアリングという言葉をご存知でしょうか。 クレジットカード会社では、申込者を審査する際、年収、勤続年数、年齢、居住形態など、それぞれの属性を点数化し、その合計ポイントを判断材料とすることがあります。 例えば、各項目を10点満点として、「年収8点、勤続年数6点、年齢9点、居住形態7点、・・・・、で合計○○点」といった計算をします。この合計点で審査の合否を判定することになります。 スコアリングは、クレジットカード会社がそれぞれに基準を設けて実施しており、セゾンカードも独自の基準でスコアリングを実施しています。その際、その人の生活スタイルなどから、「セゾンカードを頻繁に利用してくれそうな人」という視点でその数値が高くなる可能性もあり、場合によっては、フリーターでも審査を通るケースもあります。 大切なことは正確に申告する、という事になります。細かい申告事項がスコアリングに影響を与える可能性もゼロとは言えません。

セゾンカードの審査に通りやすい人とは?

審査をする上で、どのクレジットカード会社も注意するのは、貸し倒れのリスクを小さくしたいということになります。これは、セゾンカードでも例外ではないでしょう。前述したスコアリングも、こうした視点から点数の設定が行われています。 こうした審査では、安定性が何よりも重視されます。個人事業主よりも正社員の方が有利になるのは、安定した給与所得があることが大きな理由と言えます。 但し、主婦やフリーターの人でも、年収200万円以上の安定した収入があり、セゾンカードをよく利用する可能性があると判断された場合は、審査に通るケースもあります。 また、高収入でも他社の利用がある場合は、どうしても不利になってしまい、利用限度額に制限がかかってしまうケースがあります。

セゾンカードの審査に通りやすくするコツ

何よりも、正確な情報を申告することが重要となります。審査が気になって、嘘の情報を記入しても多くの場合は見抜かれてしまうと考えた方がいいです。 虚偽記載をして、セゾンカードの審査に落ちてしまった場合、その情報は信用情報機関に残りますので、他社のクレジットカードを申し込んだ場合にも、不利になってしまいます。 もし、複数の事業者から収入を得ているのであれば、年収をしっかりと計算して、その合計金額を正確に申告することも大切です。審査の際にプラス材料となる可能性もあるからです。お勤めの事業所における役職も、正確に申告すべきでしょう。その役職が、個人の信用を判断する大きな材料となるケースもあります。 また、固定電話の番号がある場合は必ず申告しましょう。固定電話は居住形態を証明する、大きな要素となるからです。

まとめ

クレジットカード会社の審査は、スコアリングの基準などで各社ごとに違いはあるかもしれませんが、それでも大きな違いはないと考えていいでしょう。多くの場合、同じ信用情報機関を利用して審査を行っているからです。注意が必要なのは、同じ信用情報機関を利用しているからこそ、一度トラブルがあると他社に申し込んだ場合にも不利になってしまう可能性がある、という点です。申告は正確に、虚偽なく行うことが重要となることは、言うまでもありません。

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