投資信託のインデックスファンドとは？初心者におすすめの理由

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投資信託について調べていると、インデックスファンドという言葉を目にすることが多いです。今回はインデックスファンドの特徴やアクティブファンドとの違い、ファンド購入時に着目したいポイントなど投資初心者にインデックスファンドがおすすめの理由も一緒に紹介します。

インデックスファンドとは

特定の指標と同じ値動きを目指す運用

インデックスファンドとは、日経平均株価やNYダウ、TOPIX(東証株価指数)などの株価指数の変動にあわせて、同じような値動きをする運用で市場平均を目指しているファンドです。

バランスよく市場に分散投資

インデックスファンドの多くは、それぞれのファンドが投資分類の方向性を定めており、数十社や数百社の投資先をファンドのパッケージに組み込んでいます。これにより一つのファンドを購入するだけでもバランスよく分散投資が可能になります。

さまざまな資産クラスの商品がある

資産クラスとは、株式や債券、REIT(不動産)やコモディティ(エネルギー資源や農作物)などの分類のことで、その資産クラスの中にも地域(日本、海外のさまざまな国)などの選択肢があります。組み込んでいる投資先はそのファンドによって、国内株式や国内債券、先進国の外国株式や債券、新興国の株式など他にもさまざまなインデックスファンドがありますので、その投資対象をしっかりと確認しましょう。

インデックス型とアクティブ型の違い

アクティブ型は市場平均以上を目指す

市場平均と同じ動きで安定した小さいリターンを目指すインデックスファンドとは対象的に、アクティブファンドは市場平均以上の運用成績を求めるその名の通りアクティブなファンドです。それぞれファンドの掲げるテーマに基づき銘柄の調査や選別を行い、指数を上回る運用を目指しているため、リターンは比較的大きくなりますが、その分リスクも高く負けることもよくあります。

運用コストはインデックス型が安い

インデックスファンドでは代表的な指数に連動するものが多く、機械的に取引されるので運用会社のコストも比較的安く、投資家自身の保有コスト(信託報酬など)もアクティブファンドに比べると安くなります。アクティブファンドでは、専門家が投資先に選定する銘柄の調査や投資戦略の計画を立て、それにあわせて売買の頻度も高くなりますので、投資家自身の保有コストも高くなります。

利回りはアクティブ型が上

インデックスファンドはローリスクローリターンのため、安定的な利回りを期待できますが、その数字はどうしても低くなります。一方、アクティブファンドではハイリスクハイリターン故にリスクは高くなるものの、リターンである利回りは高くなる傾向があります。

初心者はインデックス型がおすすめ

市場の値動きを見る相場観を養える

インデックスファンドに組み込まれている日経平均株価やNYダウなどは、ポータルサイトのトップページなどからでも簡単に確認できます。そのため初心者でも確認しやすい環境にあります。ファンド保有中にも見ておくことで、ある程度の値動きパターンを含めた相場感などを養えるので、今後個人投資家としてデビューする際などにも役に立ちます。

銘柄や商品の選定の知識や手間が不要

インデックスファンドは相場情報のわかりやすい日経平均やNYダウ、TOPIXなどの株価指数への投資になりますので、株価指数の上下はあるものの比較的わかりやすいものが多く、投資先選定への知識や手間が最低限に収まります。

インデックスファンドの買い方

購入時手数料や信託報酬が安い

投資信託は長期的な保有をすることによって複利(利息に利息が付く)の効果を得られ、資産を増やす結果を生み出します。信託報酬などの保有中にかかるコストは、リターンを確実に低下させる要因です。資産運用に際し余分なコストはできるだけ抑えられるように、購入手数料や信託報酬は安いものを選ぶようにしましょう。ノーロード(購入手数料がゼロ)のファンドもありますので、さまざまなファンドの目論見書などをしっかりチェックすることが大切です。信託報酬は保有中はずっとかかるコストですので、さらに重要視すべき手数料とも言えます。例えばノーロードで信託報酬1％のファンドよりも、購入手数料0.5％で信託報酬0.5％のファンドの方が保有中にかかるトータルコストは抑えることができます。

純資産残高が多い

そのファンドが保有している株式や債券など、すべての有価証券を終値で計上し総資産額から経費(ファンドの運用コストなど)を差し引いた金額が純資産総額として毎日公表されます。投資信託保有中は、信託報酬のほかにも実質コストがかかることがあります。ファンド内の投資商品を売買する際にかかるコスト(売買委託手数料)や、投資信託の計理が正しく行われているか公認会計士などから監査を受ける必要があり、その時に支払う報酬(監査費用)などが実質コストとして挙げられます。純資産総額が小さいファンドほど、信託報酬以外のコストが高くなる傾向があります。新しく設定されたファンドであれば特に純資産総額は小さくなり、少なくても最初の決算まではある程度様子を見るほうが良い場合もあります。

資産クラスの異なる商品へ分散投資

投資先の種類を偏らせてしまうと、大暴落した場合は目も当てられない状況になります。ファンドを購入する際は国内の株式だけなどに拘らず、先進国や新興国などの選択肢も考慮しましょう。また、株式だけではなく債券やREIT(不動産)やコモディティ(エネルギー資源や農作物)も含めるなど、さまざまな分野のファンドへ分散投資することでリスクを抑えることが可能です。