手取り35万の人の総支給額の年収は?生活費の割合や貯金可能額も

手取りが35万円ある人の年収や総支給額はいくらぐらいなのでしょうか?生活費や貯金の割合はどれくらいなのでしょうか?どんな職業についていて、仕事の傾向はどのようなものなのでしょうか?また家賃は給料に対してどのくらいの割合でいくらぐらいなのでしょうか?住宅ローンを組む場合はどれくらいなのでしょうか?

手取り35万の人の総支給額の年収は?

手取り35万の人の総支給額の年収①ボーナスがない場合

給料

手取り35万円の場合、額面の給料はおおよそ41万2千円程度といわれています。ボーナスがない場合は、42万2千円を12かけた金額が年収となります。

そのため額面上の年収は494万円程度になります。また手取りとしては420万円程度になります。ボーナスがない場合でも平均年収以上になっている計算になります。

手取り35万の人の総支給額の年収②ボーナスがある場合

ボーナス

手取りが35万円の人の総支給額の年収の2つ目は、ボーナスがある場合です。ボーナスが仮に2か月分あった場合は、額面の年収は576万円程度になり、手取りの場合は490万円程になります。ボーナスが6か月分支給される場合は、額面の年収が741万円程になり、手取りで630万円程になります。

手取りの年収が630万円となれば、平均年収より相当上の金額をもらっていることになります。これくらいの年収で一人暮らしとなれば、「お金を持っている人」のカテゴリーに属することができます。

手取り35万の人の生活費の割合や貯金可能額は?

手取り35万円の人の生活費の内訳

生活費

手取り35万円の人の一人暮らしの場合の生活費の内訳は、家賃は10.5万円、食費は5万円(すべて外食ですませた場合)、通信費は1万円、水道光熱費は1万5千円、交際費2万円、雑費2万円程度で、おおよそ22万円程度になります。残りをすべて貯金すると月に13万円ほども貯金できることになります。

夫婦世帯の場合の生活費の内訳は、家賃で8万円か10万円、食費は5万円(自炊がメインになり、外食は月に2回から3回程度)、通信費は1.5万円、水光熱費は1万8千円、交際費3万円、雑費は2万円程度でおおよそ23万円程度の出費になります。残りすべてを貯金する場合は10万円程度貯金することが可能になります。

夫婦と子供が2人世帯の場合は、家賃は平均で8万円程度、住宅ローンがある場合は10万円以内、食費は6万円(外食を月1回~2回)、通信費は2万5千円、水光熱費は1万8千円、交際費は3万円、雑費は3万円程度で、賃貸のばあいは24.5万円程、住宅ローンがある場合は26万円程で、学費がその他にかかります。

手取り35万円の人の貯金可能額①ボーナスがない場合

貯金

手取り35万円の人の貯金可能額の1つ目は、ボーナスがない場合です。ボーナスがない場合の年収は、おおよそ額面で490万円程度です。手取りの場合は420万円程になります。毎月の貯金額は独身の人で、実家暮らしの場合14万円、家賃を払いながら生活している場合は5.5万円程になります。

また、都内で生活している場合は5.5万円程で、夫婦世帯の場合も同額程度貯金することができます。子供がいる場合は月に2.8万円程度貯金することができる目安です。これ以下の貯金になってしまう場合は、支出が多い傾向がありますので、家計簿を使って収支の割合を見直すようにしましょう。

手取り35万円の人の貯金可能額②ボーナスがある場合

貯金

手取り35万円の人の貯金可能額の2つ目は、ボーナスがある場合です。月の平均額はボーナスがない場合と同様になります。ボーナスがある場合は、家電などの大きな出費をボーナスからにして、家計を管理するとよいでしょう。

独身の場合は、月の貯金とボーナスを貯金することで結婚資金や、老後の備えなどに回すことができます。家族がいる場合は、子供の進学資金、万一の場合の資金、家を購入するときの頭金などに使い、月の支払いを少なくすることもできます。

手取り35万円の人の家賃の割合と目安

家賃

手取り35万円の人の家賃の目安、一人暮らしをしている場合は、手取り収入の2.5割から3割程の割合ですので8.7万円から10.5万円程になります。都内であればセキュリティや設備がそろっている、1DKの家に住むことができます。

家族がいる場合でも、目安はかわりません。おおよそ2.5割から3割の割合に収められる金額にする必要があります。ただし、家族の状況によっては3割ではかかりすぎている場合がありますので2.5割におさめると、家計も計算しやすくなります。

手取り35万円の人の住宅ローンの目安

ローン

手取り35万円の人の住宅ローンの目安は、おおよそ11万円程度となります。しかし貯金を多くしたいとか家族の人数によってもその割合や金額は変わってきます。

家を購入しようとする場合は、不動産の担当者は税込収入の3.5割ほどの金額を提示してきますが、その金額を借りてしまうと、生活費としてはかなりカツカツの状態になってしまいますので、生活費と貯金にいくらかけるかの割合をしっかりと計算して、住宅ローンを決めるようにしましょう。

家族の場合、生活費は家賃も含めて30万円程なので、その家賃と同額位か少な目に考えるとよいでしょう。マンションの場合は管理費や修繕積立費などもありますし、戸建ての場合も10年位のペースで修繕をする必要があるのでそのための積み立ても考えなくてはいけない為です。

手取り35万以上もらえる仕事の傾向5選

手取り35万以上もらえる仕事の傾向①勤続年数が長い

看護師

手取り35万以上もらえる仕事の傾向の1つ目は、勤続年数が長いということです。例えば看護師の場合は、正看護師であって、かつ10年程度の勤務年数がある場合に、35万円程度の手取りになることが多いです。

また、1部上場企業の場合順調にベースアップしていた場合、35歳から40歳という年齢層が多くなる傾向にあります。役職がついている場合もあります。

手取り35万以上もらえる仕事の傾向②肉体労働が多い

生活費

手取り35万以上もらえる仕事の傾向2つ目は、肉体労働が多いです。例えば、配達業者などの常に肉体労働が多い場合も、月収35万円程になっていることも多くあります。建築土木の場合でも月収35万円の給料が見込める場合も多くあります。

配達業者の場合で、月に35万円ある場合は配達業務も自分でこなしながら、さらに係長などの役職がついている場合も多くあります。また建築土木の場合も現場主任などで役職がついていることが多いです。

手取り35万以上もらえる仕事の傾向③生活が不規則

生活

手取り35万以上もらえる仕事の傾向の3つ目は、生活が不規則です。正看護師やバー勤務の正社員等も、手取りの月収が35万円程度になることが多いです。正看護師であれば、夜勤もありますし、日勤帯勤務でも早出や遅出などの時間がずれている勤務も多くあります。また土日出勤があります。

バーの正社員の場合は、バーが開いている時間帯は基本的に夜から夜中にかけてですので、生活は普通の場合の真逆になります。また、配達業者などの場合は繁忙期には15時間勤務ということもあります。

手取り35万以上もらえる仕事の傾向④キャリアやスキルが必要

事務

手取り35万以上もらえる仕事の傾向の4つ目は、キャリアやスキルが必要です。医師や弁護士、公認会計士などの難易度の高い資格を取得し、活用する仕事の場合、月の手取り給料が35万円程になることが多いようです。

医師の場合20代後半や30代前半でも、月収が35万円に達成することが多いようです。その分難しい内容であったり、勤務時間が不規則であるということも多い傾向にあります。

手取り35万以上もらえる仕事の傾向⑤管理職

管理職

手取り35万以上もらえる仕事の傾向の5つ目は、管理職です。どの仕事の内容でも管理職についている場合が多くあります。会社によって役職名は違ってきますが、主任レベルの管理職が多いでしょう。

月の給料が35万円の場合で役職がある場合は、ボーナスがないという場合は少ないようです。現在が少し物足りないとしても、昇進をしているということでこれから収入が増えることも見込めます。

手取り35万の場合の生活費と貯金と仕事の傾向

手取りの給料が35万円ある場合の生活費は、一人暮らしの場合でおおよそ22万円程、夫婦世帯の場合で25万円程、夫婦と子供がいる世帯の場合はおおよそ30万円程度ということがわかりました。その場合家賃は2.5割から3割程度におさめることが、目安にすると自由に使えるお金や貯金額を増やすことができます。

月の手取り給料が35万円の場合の仕事は、正看護師や配送業者、大工やとび職などの建築土木関係、総合事務、バーなどの正社員などがあり、それぞれ勤続年数が長く、場合によっては管理職についている場合も多くみられました。また勤務時間が長い不規則な場合もあるなどの特徴も多くみられるようです。

管理職についている場合は、ボーナスなしということが少ない傾向もあるようです。昇進をしていることで将来的に昇給が多くなる傾向もあるようです。以下の記事も参考にご覧ください。

Small thub shutterstock 569098801
女性の平均年収ランキングTOP10!30代OLや東京の正社員の給料も

女性の平均年収が高い職種をランキング別に紹介します。20代・30代・40代それぞれのOLの年代ごとの平均年収や地域別・職種別の平均年収もチェックしてみまし...

商品やサービスを紹介する記事の内容は、必ずしもそれらの効能・効果を保証するものではございません。
商品やサービスのご購入・ご利用に関して、当メディア運営者は一切の責任を負いません。