クレジットカードが不正利用！？補償や悪用されない対策の完全版！

※商品PRを含む記事です。当メディアはAmazonアソシエイト、楽天アフィリエイトを始めとした各種アフィリエイトプログラムに参加しています。当サービスの記事で紹介している商品を購入すると、売上の一部が弊社に還元されます。

多くの現金を持ち歩く必要の無いメリットが魅力のクレジットカードですが、カード紛失以外にも不正に利用される方法は多数存在します。今回は不正利用される手口と対策・不正利用にあったときの対処方について詳しく解説します。

ネット利用時の悪用手口とは？

ウイルスに感染させる

コンピューターウイルスを知らない間に自分のPCやスマートフォンに感染させ、クレジットカード情報を不正に取得するウイルスがあります。例として「RAMNIT（ラムニット）」と呼ばれるウイルスについて紹介したいと思います。「RAMNIT」は主に海外のネットバンクを狙ったウイルスでしたが、2017年から日本でも活発化してきた不正プログラムです。日本ではネットバンクではなくクレジットカード情報を狙った動きがあり、従来のスパム・迷惑メール経由での感染ではなくWebページからの攻撃が確認されています。クレジットカード情報を不正に取得される流れは、利用者が特定のWebページにアクセスした時に偽の情報入力フォームを表示させるというものです。あたかも公式の入力フォームと誤認させてカード情報を入力させ、不正に情報を取得します。

フィッシング詐欺

フィッシング詐欺とは送信者名を偽ってメールを送り、公式サイトからのメールだと誤認させてメール内のリンクから偽のホームページにアクセスさせ、アカウント情報やカード情報を不正に取得する行為のことです。この時送信者名は実在する企業名等を名乗っており、メール内の偽リンクのホームページも本物と偽物が区別出来ない程に精巧に作られており、一見しただけでは判断が難しいものとなっています。

悪用されないための対策

リンクや添付ファイル開封は慎重に

メールで送られてきた添付データやリンクは、メール送信者が確実に信頼できる相手か確認してから開くようにしましょう。前述したようにメール送信者名・URL等も巧妙に作られています。「カード情報の確認のお願い」等のメールは疑って見るくらいの気持ちで確認することが望ましいです。また、よく利用するサイトの場合は公式サイトをブックマークしておくことも対策になります。もしそのようなメールが届いたらメール内リンクを経由せず、ブックマークから登録情報の確認をすることをおすすめします。

公共Wi-Fi使用時は要注意

公共Wi-Fiにはセキュリティのあるものとないものがあり、店がサービスの一環で無料提供しているWi-Fiは主にセキュリティ保護のないものが大半です。セキュリティ保護のない無料Wi-Fiを利用してクレジット決済等の情報を送信すると、無線LANアクセスポイントまで情報が暗号化されずに送信されてしまいます。ここで通信を傍受されると、通信の内容がそのまま見られてしまうのです。無料の公共Wi-FiではWeb閲覧のみの利用とし、カード情報等を利用する際はモバイル回線や有料契約での公共Wi-Fi(※1)を利用するようにしましょう。 ※1.有料契約Wi-FiとはdocomoWi-FiやauWi-Fi等の月額契約の必要な公共Wi-Fi

OSは最新のものを使う

OSの更新には利便性の向上等の他にセキュリティの脆弱性の更新も含まれています。脆弱性を狙った新たなウイルスの対策が施されていることがあるので常に最新のOSへと更新することが大切です。

暗号化されていないサイトは使わない

クレジットカード等の個人情報をWeb上で送信する場合、SSL通信と呼ばれるデータ通信を暗号化するセキュリティがあります。個人情報を扱うホームページのフォームではほぼ間違いなくSSL通信により、情報を暗号化して送信するようになっていますが、万が一入力フォームがSSLを利用していない場合は個人情報の送信は控えましょう。 ※URLの先頭が「https」から始まるURLとなっていればSSL通信だと分かります。

利用明細は毎月チェックする

クレジットカードの利用明細を確認すれば、不正利用されているか調べることができます。普段利用しない店での利用歴等があれば、至急カード会社へ連絡をしてカード利用の停止をしましょう。

万一の時の対処方法は？

すぐにカード会社に電話する

まずはカードの利用を停止させるため、カード会社へすぐに電話をしましょう。ほとんどのカード会社は問い合わせ窓口を24時間365日受付にしているので、万が一の緊急事態に備えてカード会社の電話番号を登録しておくと迅速な対応ができます。

警察に通報する

カードの利用停止を申し入れた後、すぐに警察へ通報しましょう。ただしカード会社から不正利用額の返金があった場合は、実質的には被害額は0円となるため警察に通報する必要が無い場合もあります。この場合の被害者は、カード会社となるためです。

盗難保険で補償されない場合とは？

不正利用から60日以上経っている

不正利用発生から60日以上経過してしまうと、盗難保険の適用が認められない可能性が高いです。利用明細は細かくチェックし、できるだけ早く連絡するようにしましょう。ただしカード会社によっては60日以降となった場合でも適用してくれることもあります。もし期限を超えてしまっていても不正利用があった旨の連絡はしておく方が良いでしょう。

カードの裏面に署名していない

カード裏面の署名欄には必ず本人の直筆の署名をしましょう。署名の記入が無いと第三者が署名して利用できることになるので、カード会社の補償を受けることができない場合があります。また、署名することにより第三者の不正利用を防止する効果も高まりますので必ず記入しましょう。こちらの記事「クレジットカードの署名はボールペンOK？正しい署名方法と注意事項」も参考にしてみてください。